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デンマークの海運データ・分析プロバイダー、Sea-Intelligenceが2024年から2025年にかけて1万6,000件以上のコンテナ船を追跡し、世界的なコンテナ船腹変遷を分析した結果、「カスケード効果」(基幹航路から二次航路への船腹シフト)が25年下半期に明確な新段階に入ったことが分かった。

2024年は紅海危機対応のためアジア/欧州航路への船腹投入が特徴だったが、現在は同航路が飽和状態に達し、余剰船腹が二次航路へ押し出されていることを示しているという。

データはアジア/地中海航路における構造的変化を浮き彫りにし、24年にアジア/北欧州航路から流出した船腹の主要な吸収先だった同航路で、現在は積極的に他航路へ船腹がシフトしている。また、地中海/北米東岸航路は25年下半期における実質的に最大の船腹が増加した航路として浮上し、実質12万7,686TEUのカスケード船腹を吸収した。この数値はアジア/地中海航路からの14,000〜15,000TEU型11隻の転配によってけん引されたものとしている。

同様に、アジア/南米東岸航路は、転配された船腹の純増分が第2位の規模となり、実質11万2,998TEUを吸収した。これは主に、東西基幹航路から転配された8,000〜14,000TEU型を中心に構成、データはこれが恒久的な構造変化として示しており、この期間にアジア/南米東岸東岸航路に転配されたコンテナ船の97%は以前の投入先に再配備されなかった。これは、紅海危機によって引き起こされた余剰船腹が、現在ではグローバルネットワークの周辺航路を実質的に飽和状態に追い込んでいることを示していると指摘している。


(オーシャンコマース提供)


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